人財・能力・資格
Q1. 社員を募集するにあたって、何を重要視されますか。
A1.皆さんが大学で学んだこと、それは勉強の仕方や課題に対する取組み方であったと私たちは考えます。
当社では、根本的な「考えるちから」を重視しています。
Q2. 入社するために最低限持っていなくてはならない技術、能力がありますか。
A2.当社では「考えるちから」を重視します。したがって、特に専門性や資格などを必要とすることはありません。
ただし、成果を出して行くためには、基本的な知識・能力とチャレンジ精神が必要となるでしょう。
Q3. 入社の際には英語の能力は問われるのでしょうか。
入社時の資格として必要なわけではありませんが、今後のグローバル化を考えると、必須能力となっていくことは間違いありません。
Q4. 海外での営業職として必要とする人財とはどういったものなのでしょうか。
当社では、海外担当者はさまざまな業務を一手に引き受けて仕事を行っています。
したがって、外国語とともに、貿易実務などの幅広い知識と精神的なタフさが必要になるでしょう。
もちろん、これらは業務を行いながら次第に身に付けていけるものです。
事業展開
Q1. 自動車の分野では、どのような研究開発が進められていますか。
自動車の環境対策としてクローズアップされている、燃焼や燃費の計測・解析の分野などが代表的な例です。
たとえば、ガソリンエンジンの直噴化やディーゼルエンジンでのパイロット噴射など、環境対策の最先端で、当社の技術が必要とされています。
また、EV（電気自動車）・HV（ハイブリット自動車）などの自動車開発に向けた計測・解析においても、当社の技術は嘱望されています。
Q2. 光センサー等の分野ではどのような開発を行っていますか。
寸法や変位を計測するものがあります。
また、センサーそのものではありませんが、光によるセンシングとして、レーザドップラ技術による振動計、速度計などがあります。
Q3. 環境対策関連の事業について教えてください。
先に述べた自動車の燃費・排気ガス対策のほか、騒音・振動対策などは自動車を始め家電製品・ＯＡ機器、家屋や建築など非常に幅広く利用される技術です。
こうした音・振動については、計測をはじめとして、コンサルティング等積極的に展開を図っています。
Q4. 海外での事業展開について教えてください。
米、中国、インド、タイに拠点を置いているほか、東南アジアや南アメリカまで、ほとんどの地域が輸出先となります。
自動車性能計測システムやＦＦＴアナライザーなどが主力製品です。
Q5. 計測機器などの製品は、社会では具体的にどのようなところで使われているのですか？
自動車の性能計測をはじめ、音響・振動の計測・解析は家電等の騒音低減にも役立っています。
このように様々な分野にわたる製品を自社開発し、みなさんの身近にあるものの新製品開発に多く携わっているのです。
仕事・職場
Q1. 営業技術という職種は、具体的にはどのような事を仕事としているのですか。
メーカーの開発部門からの特注製品などでは、営業担当では技術的な話に対応できない場合があります。
そのような場合に、営業担当に同行して技術的な仕様打合せや取りまとめ、見積りの作成などを担当しているのが「営業技術」の方々です。技術出身の方が多い職種です。
Q2. 文系出身者はどのような部署で力が発揮できるでしょうか。
小野測器の商品は難しそうに思うかもしれませんが、実際に販売しているのはほとんど文系出身の方々です。（営業でも商品知識は必要になりますが、それは仕事を行っているうちに身についていきます）
海外への事業展開もあります。営業に携わっていく中で、商品企画に力を発揮する方もいらっしゃいます。その他、情報システム部門や総務人事、法務といった部門で活躍する方も多くは文系の方々です。
Q3. 海外営業の具体的な仕事内容をお教えください。
海外営業の担当者は、現地法人および海外代理店を担当する場合と、直接お客様を担当する場合があります。
代理店やお客様に対しては、主に製品説明や見積り、取引条件の交渉などを行います。
また、海外での展示会への参加企画の立案や実際の説明なども担当しています。欧米メーカーとの競合もありますので、そのような会社の製品情報の調査も欠かせません。
配属・研修
Q1. 配属先や職種などについて、本人の希望はどのくらい考慮されるのでしょうか。
配属については、皆さんの希望と会社の育成方針を合わせて決定することになります。
また本人の基礎的な技術力開発の為、例えば機械学科卒業の方を電気回路設計に配属するなどの、「たすきがけ配属」を意図的に行うこともあります。 したがって、皆さんの配属希望が100％叶うわけではありませんので、ご了承ください。
Q2. 大卒では研究・開発職には就けないのですか。専攻が電気電子・機械系以外の場合はいかがでしょうか。
研究・開発職に就くための資格があるわけではありません。どの様な仕事にたずさわるかは、本人の実力・意欲・適性等によって決まっていくものです。
当社では、大きな会社の研究所のように研究のみを行う仕事はほとんどありません。
技術開発先行で進める場合でも、開発者はそれを商品化するまでを担当します。
また、商品の開発・設計も小人数のプロジェクトチーム制を取っていますので、各設計担当者は技術開発も含めて担当することになります。
したがって、技術職の方はほとんどの方が開発的業務に関わりを持ちます。その量が多いか少ないかということです。
Q3. 文系出身なのですが、ＳＥや開発を希望してもいいのでしょうか。
希望いただくのは結構です。ただし、大学で技術の勉強をしてこられた理系の方々と同様に評価した上で採否の判定をしますので、相当な努力とやる気が必要になることは承知してください。
Q4. 転勤はありますか。
転勤の可能性はあります。しかし、一定の期間で必ず異動するといった制度はありません。
年に一度、社員が人事に今後のキャリアについて申告する機会があり、そこで勤務地に対する要望も伝えることが可能です。申告の内容を参考に会社の戦略を踏まえた上で人事異動を行います。
Q5. 教育方針についてお教え下さい。
私たちは、「自律したプロフェッショナル」になることを目指しています。
そのためには「自ら進んで学習する意欲」と「幅広い知識＋高い専門性」が必要になります。
当社では、このような人財ビジョンに基づいて、階層別研修や分野別研修、OJTなどを体系的に組み合わせ、個人の能力開発をサポートする体制を整えていく方針です。
Q6. 入社後の教育研修についてお教えください。
入社後、全職種合同で、ビジネスマナーや会社の仕組み、部署紹介、商品・サービスの基礎学習といった集合研修を実施します。その後は、複数の部署や事業所での業務を経験し、 会社の中での仕事の流れ、業務上必要な基本的知識・技術などを体験的に学んでいきます。
研修期間中に本人の配属希望を取り、人事との面談後、会社の意向も踏まえた上で配属となります。