2025年5月21日

日本のモノづくり現場での技術伝承を支援
小野測器　ポータブル振動計 VW-3100を発表
2025年8月発売開始


株式会社小野測器（代表取締役社長：大越 祐史）は、2025年5月21日に新製品「ポータブル振動計 VW-3100」を発表します。本製品は、設備の保守点検や製品検査の現場で求められる「聴く」「測る」「判断する」という一連の作業を、一台で行えるよう設計された新しいタイプの振動計です。発売は2025年8月を予定しています。



ポータブル振動計 VW-3100
　　　　　　　

プラントや製造業界では設備の老朽化が進む一方で、新設や更新のハードルが高く、既存設備をできるだけ長く稼働させるためのメンテナンス体制の重要性が高まっています。回転機械の状態監視には振動計測による設備診断が長年活用されてきましたが、現場では依然として聴診棒が多く使われています。作業者の感覚と経験に頼った判断が重要視されていますが、属人的なばらつきや、ノウハウ継承の難しさが課題となっています。 本製品は、当社独自の信号処理技術により、異常成分を抽出・数値化することで、異常兆候の検出確度を高めています。これにより経験に頼った診断をデータに基づく手法へと移行でき、設計・保全部門における判断確度の向上や、ノウハウ継承を支援するツールとして有効に活用できます。

　

新製品4つのポイント

　　　　　　　
  • V3バンドで３つの振動値を同時に計測・表示(当社独自機能)／異常を的確に把握でき作業効率UP
  • 可変バンドパスフィルターを利用した聴音機能で異音を捉え、作業者との共有や技術伝承に活用
  • 点検と同時に収録可能（ORF・WAV）※／O-Solution等の後解析ツールで精密診断につなげる
  • 現場計測や評価をアシストする豊富なオプションを用意

         ※収録はオプション機能です

　

ターゲット市場・主な用途

  • 各種業界の製造現場にある回転機器の設備診断
  • 自動車・家電業界のモーターやコンプレッサー等の生産・検査ラインにおける良否判定
　

特長

V3バンドで３つの振動値を同時に計測・表示

V3バンド（Variable Three Band）」とは３つの可変バンドパスフィルターで、異なる周波数帯域を同時に計測できる小野測器独自の機能です。各バンドで物理量（加速度・速度・変位のいずれか）を選択でき、実効値やピーク値などの演算も同時に行えます。従来の振動計では、物理量ごとに使用できる周波数帯域が固定されていましたが、「V3バンド」では異常振動に応じて柔軟に帯域を設定できます。これにより異音の抽出や聴音、定量的な検出・評価がより正確に行えます。

可変バンドパスフィルターを利用した聴音機能

本製品はセンサーで取得した振動信号を音に変換して聴くことができます。V3バンドで周波数範囲を任意に変更することで異音をより明確に捉えることができ、聴診棒の代替ツールとして有効です。
現場での異常音の把握や、作業者間での情報共有、技術伝承の支援にも役立ちます。

収録機能・聴き比べ機能（オプション：VW-0320）

計測・点検をしながらすぐに収録（ORF/WAV）が可能。 事務所へ持ち帰り、O-Solution等の後解析ツールで 詳細解析や聴音ができ、精密診断につなげることができます。 また収録した3つのデータを現場で計測している振動音と 切替ながら聴き比べることができるので異常の有無を判断 しやすくなります。

現場計測や評価をアシストする豊富なオプション

  • イコライジング機能　VW-0310

    1/1オクターブバンドごとに振動音を増減可能。熟練者の聴き方を再現し、勘所を共有できます。

  • フィルター拡張機能　VW-0330

    標準搭載しているバンドパスフィルターに加え、さらに細かい周波数を選択可能です。

  • ISO評価・判定機能　VW-0340

    回転機械の振動の激しさを示す指標である振動シビアリティの評価に対応しています。ISO 2954:2012に対応したフィルターを搭載し、
    ISO 20816-3:2022, 20816-1:2016等のA/B/C/D評価が可能です。また機械の特性に合わせた任意の閾値を設定することも可能です。


振動診断アシストツールVW-0350・VW-0360

本製品の計測・データ管理を支援するPC用アプリケーション機能です。あらかじめ計測条件や設備情報を登録し、本体に送信することで、現場で機械ごとに条件を設定する手間を省き、効率的な点検が可能になります。また、本体で取得したデータをPCに取り込み、傾向管理グラフの表示や振動音の再生が行えます。これにより、数台の機械から設備診断に取り組み、定期的な傾向管理を通じて、的確なメンテナンス判断を行う体制の構築を支援します。