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マテリアリティ
(重要課題)

Materiality

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当社は、創業の精神「誰もやらないから、挑戦する価値がある」に基づき、マテリアリティ(重要課題)を定めています。このマテリアリティは、当社の持続可能な成長のために、経営上の課題として社会的・環境的・経済的視点で特定されたものです。

当社のミッションは、“はかる”力を通じて「未知を拓き、未来を創る」こと。未知なる現象に真摯に向き合い、より安心・安全・豊かな人々の暮らしを支えていく、これを持続可能なものとするために、中期経営計画Challenge Stage Ⅲの最終年となる2024年にマテリアリティを設定し、2030年に向けて取り組むべき課題として位置づけました。これらのマテリアリティに基づいた取り組みを推進し、事業活動を通じてさまざまな社会価値と経済価値の創出に取り組んでいきます。

4つのマテリアリティ

共創共存し持続可能な社会

ライフサイクルを通して、地球環境に配慮した企業活動を推進します

  • 中期計画

    • 企業活動から排出されるCO2の削減
    • 開発効率の向上による環境負荷低減
  • アクション

    • 太陽光パネル設置による自家発電
    • グリーン電力への切替
    • LCAの運用
    • MBDの推進
  • SDGs

    • 7 エネルギーをみんなに そしてクリーンに
    • 11 住み続けられるまちづくりを
    • 12 つくる責任 つかう責任
    • 13 気候変動に具体的な対策を

安心・安全に暮らせる社会

新たな価値創造による社会課題ソリューションを提供します

  • 中期計画

    • 環境負荷低減型製品/ソリューションの提供
    • 世界の産業を安全かつ安定的に支援
    • イノベーションの創出による成長
    • 専門知識の蓄積および競争力の強化
  • アクション

    • 市場ごとのニーズをとらえた商品提供
    • グローバル拠点の販売網拡大
    • コトビジネスへの参入
    • 新規事業の開拓
    • 独自技術の深耕および後進育成の推進
  • SDGs

    • 9 産業と技術革新の基盤を作ろう
    • 11 住み続けられるまちづくりを
    • 12 つくる責任 つかう責任
    • 13 気候変動に具体的な対策を

ウェルビーイングな社会の実現

誰もが公平で安心して働ける、働きがいのある職場環境を目指します

  • 中期計画

    • 多様な人財の育成
    • D&Iの促進
    • 時代に即した職場環境づくり
    • 社会との共創/未来を創る世代とのつながりの強化
  • アクション

    • 社員育成プログラム
    • 多様な人財の育成および採用
    • 人事考課制度の改革
    • 働き方が選べる職場環境の整備
    • 産官学連携の活動推進
    • 未来世代への教育支援
  • SDGs

    • 3 すべての人に健康と福祉を
    • 5 ジェンダー平等を実現しよう
    • 8 働きがいも 経済成長も
    • 10 人や国の不平等をなくそう
    • 17 パートナーシップで目標を達成しよう

企業基盤の強化

適切な組織統治および価値創造のため、企業基盤を強化します

  • 中期計画

    • 多様なステークホルダーに対して、高い透明性のもと公正で健全な信頼関係を築く
  • アクション

    • IR/広報の強化
    • ガバナンス体制の強化
    • コンプライアンス推進体制の整備
    • 報酬制度による事業計画へのコミットメントの明確化
    • 取締役会による適切なリスクテイクに対する支援
  • SDGs

    • 16 平和と公正をすべての人に
    • 17 パートナーシップで目標を達成しよう

株式会社小野測器は持続可能な開発目標(SDGs)を支援しています

マテリアリティの特定プロセス

  1. Step1
    候補となる課題要素の整理

    持続可能な成長のため考慮すべき課題要素を抽出。ステークホルダーとの対話により得られた要素を整理しました

  2. Step2
    各要素を分析/選定

    社会目線、自社目線で、機会・リスクにおける要素ごとに分析を行い、取り組むべき優先課題を選定しました

  3. Step3
    課題の再整理

    選定された優先的な重要課題候補を、中期経営計画Stage Ⅲとの連動およびSDGsとの照合により、再整理しました

  4. Step4
    マテリアリティの設定

    執行役員以上から成る経営会議にて重要課題候補の妥当性を確認し、社長および取締役会で審議、重要課題を特定しました